安心安全のトイレリフォームを行ってくれる業者の見分け方とは!

トイレのリフォームを行いたいが、リフォームは初めてで、どんな業者が良いのか分からない、安心してリフォームを任せられる業者に依頼をしたいなどのお悩みを抱えている方はいませんでしょうか。ここでは、そのような方たちの悩みを解決するため、安心してトイレリフォームを行ってくれる業者の見分け方などをご紹介します。


取り扱っている便器のメーカーをチェックしよう!

まず、確認しておきたいのはそのリフォーム業者の取り扱っている便器のメーカーです。日本のトイレ市場のシェアは、TOTO・LIXIL・パナソニックの3社で約9割を占めています。リフォームの際、メーカーにこだわりが無ければこの3社の内のいずれかから選ぶと良いでしょう。

この3社以外のメーカーのものを選んでしまうと、不具合が生じてしまった時に、部品の取り寄せに時間がかかってしまう事があります。

トイレリフォームの相場を知ろう!

トイレリフォーム費用の相場を知っておかないと、同じようなサービス内容でもっとお得な所があったと、後になって後悔してしまう事もあります。

便器交換など、一般的なトイレリフォームの内容であれば5万円前後、和式から洋式便器に交換するなど、比較的大掛かりなリフォームの場合は30万円~50万円程度の業者が平均的です。『参考 > 横浜トイレリフォーム

また並行して壁紙の張替えを行う時は1畳ごとに4万円程度、床材の張替えは5万円程度と、トイレ本体以外のリフォーム費用の事も考えておきましょう。

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価格表示に惑わされないようにしよう!

チラシやホームページなどで料金を確認する時などに、表示されている価格を鵜呑みにしない事も業者選びの際、大事なポイントです。出来るのであれば、表示価格がリフォームにかかる総額表示なのか直接問い合わせてみるのも良いでしょう。

というのも、チラシやホームページなどに記載されている価格は、施工費用や古くなった便座の撤去費用などが含まれていない場合があります。

どうしても費用で不明な点があれば見積もりを依頼してみよう!

電話での問い合わせなどでも詳細が分からないようであれば、リフォームの前に見積もりを取る方法があります。ただ、この際にもあいまいな金額提示をされ、リフォーム工事後に思わぬ費用を請求されたケースもあるので、部品交換の代金や出張費など、出来るだけ詳細な見積もりを出してもらうようにしてください。

見積もりの際には料金以外も見ておこう!

見積もりの際には、詳細に料金を提示してくれるかどうかのみならず、その業者の対応も確認しておきましょう。急な電話での問い合わせの際にも丁寧に説明をしてくれるか、現地調査などでトイレの状態をしっかりと把握する意思はあるかなど、その業者の仕事に対する姿勢をチェックしましょう。

国などの許認可を受けているか?

国土交通省からの許可などを受けているかも重要なポイントです。税込500万円以上の工事を行う業者は、国土交通省の建設業許可を受ける必要があります。逆に言うとこの価格に満たない工事は、この許可を得る必要は無く、トイレのリフォームに関しては許可のいらない工事と定義されます。

実際に、トイレのリフォーム業者の中には、この建設業許可を受けていない業者もあるようです。国からの許可を得ている所とそうでない所では、技術面でも差が出ることが多いですし、何より信頼感が違います。

建設業許可や上下水道指定工事などといった関連の指定を受けているか、さらに出来ることなら、給水装置工事主任技術者という資格を持ったスタッフが在籍しているかどうかも確認した方が良いでしょう。

施工等を下請けに任せていないか?

現地調査から施工までを全て自社で行っているかという点も、良い業者を選ぶ際のポイントになります。実際の施工を下請けに任せているような所は、リフォームの際に予期せぬ出来事が起きた際の対応が後手後手に回ってしまう事が多くあります。

トラブルが起きた際に、逐一元請けの業者に確認を取らなくてはいけなかったり、そもそもの情報伝達が上手くいっていない場合もあります。全てが自社施工の業者は、連係ミスなどを気にする必要がありませんし、何より自社の技術に自信を持っている証拠とも言えます。

ネット上の口コミや評判を鵜呑みにしないようにしよう

また、業者選びの際にネット上のリフォーム業者のランキングサイトや口コミサイトなどを参考にする方もいるかもしれませんが、その全てを信用するのは危険である言えます。業者の中には、そのようなサイトにお金を払い、ランキング上位にしてもらうように依頼している所もあります。

他にも、社名を何度も変更するなどして、過去にあったトラブルなどを検索されないようにしている、いわゆる悪徳業者も存在します。そのような悪徳業者を調べるためには、訴訟や詐欺などのネガティブなワードとともに業者名を検索するといった対策が有効です。

アフターサービスをきちんとしてくれるか?

最後に、アフターサービスの体制がしっかりしているかも確認しましょう。保証期間や土日祝の対応、代理店などが近所にあるかなどといった点を中心にチェックしてください。さらに、リフォーム瑕疵保険の有無も確認するとなお良いでしょう。

この保険は、リフォーム後に欠陥が見つかった場合、無償で修理等をしてくれるものです。この保険が無くとも、リフォーム後1年以内に欠陥が見つかった場合などに無償で修理を行うなどの独自のサービスを提供している業者もあるので、その点についても確認をしておくと良いでしょう。